食料自給率

　　
　　　 　　＜私たちの食生活に潜むかげ＞　

　　　　　　　　最近また見直され始めた、「一汁三菜」。ご飯に汁物と、旬のものを中心としたおかず３種（主食１
　　　　　　　　
　　　　　　　　品、副菜２品）で構成された、昔ながらのバランスの良い献立。

　　　　　　　　このように日本には”自国民に合った健康を維持するための知恵”がたくさんあります。しかし、そ

　　　　　　　　の優れた健康法が次第に薄れてきているのが現状です。ミネラルを初めとする栄養のバランスを

　　　　　　　　考えずに、「好きな物を、好きな時に、好きなだけ」口に運び続けていると、結果的に身体に悪影響

　　　　　　　　を与えてしまう可能性があります。

　　　　　　　　栄養バランス意外に、日本の「食」には、どのような問題が隠れているのでしょうか？

　　　　　　　　■　お肉は９日に１度、お味噌汁は２日に１杯、主食のお米は朝夕に各お茶碗１杯、卵は１週間に

　　　　　　　　　　 １個。　　　　　　　　　　
　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　

　　　　　　もし食料輸入がストップしたら・・・毎日の食卓はこんなことに！！
　　　　　　　　　
　　　　　　　　※日本の食糧自給率を４５％として考えると（現在は約４０％）

　　　　　　　　■　おかずは１日に焼き魚１切れ、それ以外はジャガイモやサツマイモでまかなう。　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　　　　　　

　　　　　　　　豊かだと思っている食生活に潜むかげ。私たちはいったい何ができるのでしょうか？

　 　　　　 今の日本は食糧の約６割を海外からの輸入に頼っています。
　　　　　　　　日本の食料自給率は減少し続けており、平成15 年度にはカロリーベースで40％。
　　　　　　　　つまり、カロリーベースでみると私たちの食料の６割は輸入品です。

　　　　　　　　※　 カロリーベース　・・・　 カロリーで計算　食料自給率

　　　　　　　　　　　食料の重さは、米、野菜、魚、、、どれをとっても重さが異なります。重さが異なる全ての食料を
　　　　　　　　　　　足し合わせ計算するために、その食料に含まれるカロリーを用いて計算した自給率の値を「カ
　　　　　　　　　　　ロリーベース総合食料自給率」といいます。
　　　　　　　　　　　カロリーベース自給率の場合、牛乳、牛肉、豚肉、鶏肉、卵には、それぞれの飼料自給率がか
　　　　　　　　　　　けられて計算されます。

　　　　　　日本人の食生活は大きく変化しており、これが食料自給率低下の一因となっています。
　　　　　　　　私たちの食生活は、経済的な豊かさが増すとともに大きく変化してきましたが、このことが食料自給
　　　　　　　　率を引き下げてきた一因となっています。
　　　　　　　　国内で自給可能な米の消費が落ちる一方で、畜産物や油脂の消費が増えてきましたが、その餌と
　　　　　　　　なる穀物や原料の大部分は輸入に頼っていることから、食料全体の自給率が低下してきたのです。

　　　　　　　　【　自給率　】

　　　　　　　　米　　　　　　９５％　（米は自給可能な作物であるが、消費量が減少）

　　　　　　　　畜産物　　　１６％　（畜産物の生産に必要な飼料穀物の多くを海外に依存）

　　　　　　　　油脂類　　　４％　　（油糧原料の大豆、なたね等もほとんど海外に依存）

　　　　 　　 新しい食料自給率目標は、カロリーベースで45％、生産額ベースで76％

　　　　　　　　　政府は、新たな『食料・農業・農村基本計画』を策定し、国民の健康増進に不可欠な食生活の見直
　　　　　　　　　しを促進します。一方、国内の農業については、私たちの食生活において加工食品や外食を利用
　　　　　　　　　する機会が増えていることから、国産の農産物が利用されるよう、食品産業が求める、一定な品質
　　　　　　　　　で一定な価格なものを安定的に供給するといった要望にも十分に応える生産を促進します。
　　　　　　　　　このように、消費・生産両面の取組により、食料自給率の向上を図っていきます。
　　　　　　　　　そのため、将来的にはカロリーベースの食料自給率を５割以上とすることを目指しつつ、実現可能
　　　　　　　　　性を考慮して、10 年後の平成27 年度には45％とする目標を設定しました。
　　　　　　　　　また、カロリーベースの目標設定を基本としつつも、カロリーの比較的低い野菜や果実、飼料の多
　　　　　　　　　くを海外に依存している畜産物の生産活動を、より適切に示すことができる生産額ベースの食料
　　　　　　　　　自給率についても新たに目標化しました。

　　　　　　　 平常時から、食料自給率の目標の達成に向けて、農地や農業用水などの農業資源や担い手の
　　　　　　　　　 確保、技術水準の向上などを図ることが、不測時における食料安全保障の確保につながるもので
　　　　　　　　　 す。これらの取組を通じて、国内農業の食料供給力の強化を図っていきます。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『　農林水産省公表資料より　』　

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